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アクション

ミッション実現のための5つの指針

QOL向上徹底から築いた知見を<br class="no-sp"/>医療福祉改革へつなげる

QOLの向上QOL向上徹底から築いた知見を
医療福祉改革へつなげる

診療の質を上げるためには、まず自らの課題への気づきが重要です。私たちは、Quality Indicatorと患者満足度調査を導入し、「診療の質」を数値化しています。これにより可視化された課題に対して、PDCAサイクル(計画→実行→評価→改善)を繰り返し、診療の質向上を恒常的に図っています。

また、病院内で開く委員会では、異なる職種がそれぞれの専門性を活かしながら診療の質について意見交換を行うとともに、全病院の同一委員会メンバーが一堂に集まり研修会を実施するなど、グループ全体の診療の質向上を志しています。こうして蓄積される知見を、平成医療福祉グループ総合研究所や学会での発表、教科書の発行などを通して広く発信し、将来の医療の改善と革新に貢献することを目指します。

キーワード

  • 電子カルテの開発

    私たちは、グループの目指す医療を支えるため、慢性期・回復期医療向けの機能を充実させた電子カルテ「Aloe」の開発を独自に行い、グループ全病院での導入を進めています。電子カルテの「開発」情報を集約したデータから、病床稼働率などさまざまな情報予測を行い、診療に活用しています。

  • Quality Indicator の計測、専用システム開発

    QIとは、明確な指標を設けて「診療の質」を評価し、数値で表したものです。数値によって「気づき」が可視化されるため、PDCA サイクルを繰り返すことが可能になります。多くの施設を横断的に比較するのではなく、それぞれの施設における診療の質を、時系列で改善を図ります。また、QI値を自動で計上できるシステム「Olive」を開発。数値化をより効率的に行うことが可能になりました。

  • 委員会の標準化、専用システム開発

    各病院の主要委員会の品質向上と標準化を目指し、教育研修本部が主体となって定期的に研修を行います。委員会を形骸化させるのではなく常にアップデートして、医療の質を高めていきます。独自開発したシステム「Olive」も活用。委員会の議事録や病床利用率などの最新データも全病院で一度に共有でき、標準化を支えています。

  • 患者満足度調査

    グループ統一の書式を用い、各病院で入院患者さんに病院への評価・満足度の調査を実施しています。患者さん視点から病棟ごと、職種ごと、項目ごとの医療サービスの質を評価してもらい、分析を実施することで、改善に生かすとともに、積極的にご意見をいただく風土の醸成を目指します。

  • 平成医療福祉グループ学会

    毎年、グループ全体での学会を開催し、職種の垣根を越えて多くの職員が参加。各分野での研究発表や課題を共有することで、技術やサービス・意識の向上とともに、全国学会などへの発表成果にもつなげています。さらに、優秀な演題を表彰して研究費も支給し、論文化を進めるとともに、研究の継続・活性化を促進します。

  • HMW総合研究所

    グループ全体で保有する、大規模な入院患者データを活用した職員の研究活動を、計画段階からサポートし、論文執筆のアドバイスなどを実施。論文掲載の奨励金制度なども設けて研究を推奨します。また、研究データベースや臨床試験のフィールドを、大学や民間企業へ提供して共同研究も進め、世界に発信できる研究成果の創出を目指します。

  • 教科書「慢性期医療のすべて」

    2017 年、グループがこれまで培った慢性期医療のノウハウを詰め込んだ教科書『慢性期医療の全て』をメジカルビュー社より発刊しました。ニーズの高まりと比較して指針の少ない高齢者向けの医療について、診療・リハビリテーション・看護・介護・薬剤・栄養など、幅広い分野で実践的に生かすことのできる情報が掲載されています。

    慢性期医療のすべて(メジカルビュー社)

  • 業界内での連携・協働

    私たちは、社会の福祉と医療の向上を目指す外部の組織や個人との連携を深め、共に学び、協力します。そして、同じ志を持つ仲間を増やすために啓蒙活動や教育プログラムの提供などの取り組みを行うことを目指します。

  • 課題解決型プロジェクト

    社会課題を解決するための方法を考えプロジェクト事業化して取り組み、グループ内外に向けて発信しています。大内病院精神医療改革プロジェクトや、神山在宅医療プロジェクト、離島プロジェクトなどがこれにあたります。これからもさまざまな医療福祉および社会的な問題に取り組むプロジェクトを実行していきます。

  • 行政へのアプローチ

    私たちは、行政に対してさまざまな取り組みを積極的に発信し、取り組みに関連する研究結果を提供します。また、経験や蓄積されたデータに基づいた提言を行い、医療福祉制度のさらなる適正化に貢献します。